

| ピアノ調律師
として生計をたてている人の数については正確なデータはありませんが、会社に所属している調律師や、自営業者、フリーを合わせても約10,000人 程度と推測されます。
(社)日本ピアノ調律師協会 では入会に際して資格審査を行っていますが、 これに合格し、調律師として協会から認定されている調律師は、平成20年度 末現在で約3,000人 います。このうち約3割以上は、ピアノ製造メーカーや販売会社に所属する調律技術者です。 協会の資格認定の基準は、基礎技術だけでなく、3年以上の調律経験、さ らに人格的側面も重要な審査の対象とされています。 近年の新規入会者は、大体毎年約80人ぐらいのようです。 協会員のデータで見るかぎり、現在の会員数に占める女子調律師の割合は14%強に過ぎませんが、最近の入会者の動向を見ると、毎年女子が40%以上を占めるようになっており、私たちの協会に問い合わせてくる人のうち7割程度 が女子だというデータもあります。 従って、今後は女性の調律師 がかなり増えてくると考えられます。 楽器販売店(小売)の社員として、ピアノ販売のアフターサービス要員、フォロー・メンテナンス要員になっている調律師も漸増しています。 しかし、昨今は大手ピアノ製造メーカーの調律師養成機関や専門学校で学んだ人が、卒業後ピアノ調律師として活躍する事が多くなっています。
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