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養成機関や専門学校のカリキュラムでは、調律実習はマンツーマン指導で も最低700時間です(一部メーカーの養成機関では1,400時間/年を越えるカリキュラムが設定されており、修学年限も1年間となっています)。

しかし、一人前の調律師として十分な技術と知識を習得するには、実質2,000時間は必要とされています。 この数字は日本ピアノ調律師協会の入会審査基準とも一致するものです。 つまり、養成機関を終了してからの企業内での調律の修業が、実際の技術を磨く訓練校の役割を果たしているといえるでしょう。 さらに今日では、音楽史や音楽学の他に、音楽心理学、音響学なども基礎 教養として要求されてきています。 ピアノの領域にも、周辺にエレクトロニクス革命の変化が起こっており、さまざまな新しい技術とも対応していかなくてはならないからです。

このように、調律師になる条件としては、音楽的感性とは違った職能的な音のカンの養成が不可欠ですが、これも、一朝一夕にして習得できるものではなく、顧客とのコミュニケーションや経験によって培われるものです。 一口に顧客といっても、所有者・管理者・音楽教師・演奏者とさまざまで、その要求も単純な調律の要望から、より高度な音色への注文まで、いろいろなレベルの課題があります。 こうした要望を的確に、しかもピアノへの愛情を込めて処置するには、いろいろな困難があり、これを克服して顧客の信頼を勝ち取るのは、容易なことではありません。 そこには、その人の持つ人間的な魅力とか人格的資質、人間性がかかわってくるといってもよいでしょう。

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