|
ピアノは家庭の豊かさのシンボルとして、急速に普及しました。
これに伴って、ピアノ調律師の需要も増えていきました。 しかし、このところピアノの売れ行きにもかげりが見えはじめています。 ピアノの生産台数は昭和55年の39万台 がピークで、その後は減り続けています。 しかし、ピアノの寿命はかなり長いため、現在、国内で稼動中のピアノは、少なく見積もっても500万台はあります。 調律師が1人で年間600台の調律に当たるとして、6,000人ぐらいの調律師が必要になりますが、この数は、ほぼ現在の調律師の数に見合っています。 ピアノ調律師は、毎年80〜100人の新規参入があるようですが、現状は一種 の飽和状態と考えられます。 ピアノを持っているのは一般家庭が最も多いわけですが、定期的に調律をしていないところもかなりあるため、関係団体 ではもっと調律の必要性を啓蒙しようとしています。 ピアノの調律は平均年1回の他、2〜3年に1回の整調、整音というのが標準のようですが、この間隔がもっと短くなれば、調律師の需要伸び ももっと期待できることになるというわけです。 |
|
企業に所属している調律師は、会社の規定によって待遇や労働条件・賃金などが定められています。 この場合、技能の習熟度や実力 の程度によって、技能評価が加味されることもあります。 労働時間は、定期的に社内研修があるため、拘束時間がいくらか長いようです。 これは、調律の技能が高度な技術の積み重ねによる習熟に頼っているためです。 養成と就業の環境はともに良好で、温湿度コントロールされた調律室や、完全に防音施工された実習室内での作業が中心となっています。 また、企業の調律師は、販売会社の各地の営業所やサービスセンターなどへの転勤があります。 販売営業活動 を担当しながら、ピアノ購入者との対話を通じて、販売、フォロー・メンテナンスなどのノウハウを身につけます。 独立自営業者の場合は、厳密には労働時間が定まらず、収入も依頼者の数や依頼内容によってかなりのバラツキがあります。 調律技能の程度が高く、著名度や経験の度合いが上がっていけば、その高い評価が収入面にもはっきりあらわれてきますが、他の自営業と比べて不安定な要素もあり、収入面ではかなりの格差があります。 また、年に1〜2割程度は引っ越しやピアノ練習の中断などによる顧客の減少を考慮する必要があり、これを補うために、顧客から紹介を受けたり、ピアノ販売積極的であることも必要です。 |
|
ピアノ調律師養成 について詳しく知りたい人は、次の団体や学校に問い合わせてください。 ■社団法人 日本ピアノ調律師協会 〒101-0021 東京都千代田区外神田2−18−21楽器会館5階 TEL 03-3255-3897 ■ヤマハピアノテクニカルアカデミー 〒433-8123 静岡県浜松市幸4−36−1 TEL 053-474-6411 ■カワイピアノテクニカルセンター 〒431-0213 静岡県浜名郡舞坂町浜田411 TEL 053-592-0318 ■アポロ調律芸術院 〒438-0202 静岡県磐田郡竜洋町高木1818 東洋ピアノ内 TEL 0538-66-7800 ■国立音楽大学別科調律専修 〒190-8520 東京都立川市柏町 5-5-1 TEL 042-535-9580 ■国立音楽院 〒154-8558 東京都世田谷区池尻 3-28-8 TEL 03-5431-8085 ■江原音楽療法専門学校・東京ピアノ調律アカデミー 〒359-1141 埼玉県所沢市小手指町3−11−1 TEL 0429-48-0765 ■中部楽器技術専門学校 〒466-0027 名古屋市昭和区阿由知通 3-13-6 TEL052-741-6788 ■横浜ピアノ調律学院 〒211-0833 神奈川県横浜市神奈川区高島台18-1 佐道ビル1階 TEL045-324-6491 ■京都ピアノ技術専門学校 〒612-0822 京都市伏見区深草鞍ヶ谷町45−5 TEL075-644-2005 ■日本ピアノ調律・音楽学院 〒150-0044 東京都渋谷区円山町28-1 TEL 0120-410-115
♪この職業の歩みと展望 | ♪労働条件の特徴 | ♪この職業についての問い合わせ先・関係団体 |
|
〒101-0021 東京都千代田区外神田2-18-21 楽器会館5F TEL.03-3255-3897 FAX.03-3255-9246 E-mail. info@jpta.org All Rights Reserved by Japan Piano Technicians Association. 無断転載を禁止します。 |