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   なるために
   歩みと願望
ピアノは家庭の豊かさのシンボルとして、急速に普及しました。
これに伴って、ピアノ調律師の需要も増えていきました。 しかし、このところピアノの売れ行きにもかげりが見えはじめています。

ピアノの生産台数は昭和55年の39万台 がピークで、その後は減り続けています。 しかし、ピアノの寿命はかなり長いため、現在、国内で稼動中のピアノは、少なく見積もっても600万台はあります。 調律師が1人で年間600台の調律に当たるとして、8,000人10,000人ぐらいの調律師が必要になりますが、この数は、ほぼ現在の調律師の数に見合っています。

ピアノ調律師は、毎年150〜180人の新規参入があるようですが、現状は一種 の飽和状態と考えられます。 ピアノを持っているのは一般家庭が最も多いわけですが、定期的に調律をしていないところもかなりあるため、関係団体 ではもっと調律の必要性を啓蒙しようとしています。 ピアノの調律は平均年1回の他、2〜3年に1回の整調、整音というのが標準のようですが、この間隔がもっと短くなれば、調律師の需要伸び ももっと期待できることになるというわけです。


労働条件
企業に所属している調律師は、会社の規定によって待遇や労働条件・賃金などが定められています。 この場合、技能の習熟度実力 の程度によって、技能評価が加味されることもあります。 労働時間は、定期的に社内研修があるため、拘束時間がいくらか長いようです。 これは、調律の技能が高度な技術の積み重ねによる習熟に頼っているためです。 養成と就業の環境はともに良好で、温湿度コントロールされた調律室や、完全に防音施工された実習室内での作業が中心となっています。

また、企業の調律師は、販売会社の各地の営業所やサービスセンターなどへの転勤があります。 販売営業活動 を担当しながら、ピアノ購入者との対話を通じて、販売、フォロー・メンテナンスなどのノウハウを身につけます。

独立自営業者の場合は、厳密には労働時間が定まらず、収入も依頼者の数や依頼内容によってかなりのバラツキがあります。 調律技能の程度が高く、知名度や経験の度合いが上がっていけば、その高い評価収入面にもはっきりあらわれてきますが、他の自営業と比べて不安定な要素もあり、収入面ではかなりの格差があります。 また、年に1〜2割り程度は引っ越しやピアノ練習の中断などによる顧客の減少を考慮する必要があり、これを補うために、顧客から紹介を受けたり、ピアノ販売に積極的であることも必要です。


問い合わせ
ピアノ調律師養成 について詳しく知りたい人は、次の団体や学校に問い合わせてください。
■一般社団法人 日本ピアノ調律師協会
 〒101-0021 東京都千代田区外神田2−18−21楽器会館5階 TEL 03-3255-3897
■ヤマハピアノテクニカルアカデミー
 〒436-0038 静岡県掛川市領家1480 TEL 0537-24-7704 FAX 0537-24-8019
■カワイ音楽学園 調律学科
 〒430-8665  浜松市中区寺島町200番地 (株)河合楽器製作所 本社内 TEL 053-457-1327 FAX 053-457-1330
■国立音楽大学別科調律専修
 〒190-8520 東京都立川市柏町 5-5-1 TEL 042-535-9580
■国立音楽院
 〒154-8558  東京都世田谷区池尻 3-28-8 TEL 03-5431-8085
■中部楽器技術専門学校
 〒466-0027 名古屋市昭和区阿由知通 3-13-6 TEL052-741-6788
■横浜ピアノ調律学院
 〒211-0833 神奈川県横浜市神奈川区高島台18-1 佐道ビル1階 TEL045-324-6491
■京都ピアノ技術専門学校
 〒612-0822  京都市伏見区深草鞍ヶ谷町45−5 TEL075-644-2005
■日本ピアノ調律・音楽学院
 〒150-0044 東京都渋谷区円山町28-1  TEL 0120-410-115
■代官山音楽院
 〒150-0032 東京都渋谷区鶯谷町2-7  フリーダイヤル0120-480-952 TEL03-5459-0055

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